もくじ
医療保険って必要なの？
テレビCMやチラシでもよく見かける医療保険。「何となく入っておかないといけない気もするけど、本当に必要なのかわからない」。
そんな人のために、改めて医療保険の必要性を考えてみました。 いざという時のためにも、各項目を再度確認してみてください。
会社員でも医療保険は必要？
日本には、国民全員を公的医療保険で保障する「国民皆保険制度」という素晴らしい制度が設けられています。
私たちが加入している、「国民健康保険」や「社会保険」などがその制度に該当します。いざ病気やケガをしたときでも、窓口での実質負担は3割で済むことはご存知ですよね。
では、国民皆保険制度以外にも、医療保険に加入しておく必要性はどのようなものが考えられるでしょうか。それは、仕事ができなくなった時の医療費の自己負担分の支払いの備えや収入減となった場合への備えです。
会社員が加入している健康保険には「傷病手当金」といって月給の約3分の2までを日割り計算で支給してくれる制度があります(3日間の待期期間を除く)。
休職中の傷病手当金はいくらもらえる？期間はいつまで？
手取り月30万円の人の場合、「20万円もらえるから大丈夫じゃないか」と思うかもしれませんが、そこが要注意ポイントです。いつも通りの生活ができるのであれば、20万円でも問題ありません。
しかし、病床についているときには、入院費や薬代、部屋代などの支払いが待っています。また、健康保険が適用されない治療を受ける際には全額自己負担の可能性もあります。
そうなったときに、傷病手当金にプラスで医療保険の日額保障があれば、医療費の自己負担分も軽減できて安心ですし、金銭面にかなりの余裕が生まれますよね。
既婚者の医療保険の考え方
家庭をお持ちの方であれば、より問題は深刻なものになります。お子さまの学費や生活費、家庭の食費などは、普段の月給30万円の予定でやりくりされています。それが急に収入が減るとなると、家計に大きなダメージを与えることに。
日額保障が5,000円の医療保険に加入していれば、30日入院したとして月15万円の保障を受けることができます。
病院にかかるお金を差し引いても、家族に迷惑をかけないための対策として医療保険は有効だと言えます。高額療養費制度という公的制度の保障内容も踏まえ、検討しておくと安心です。
医療保険に種類はあるの？特約の種類もさまざま
医療保険の選び方 医療保険が特に必要となる人とは
では、医療保険が特に必要な人はどのような人なのか見ていきましょう。
子どもがいる人
先程も述べたように、お子さまが学校に通っていたり、まだ手のかかる年齢の場合、医療保険に入っておくことをおすすめします。急な入院は、金銭面以外に精神面でも苦労することになります。
「自分がいない間、子どもたちは大丈夫だろうか」、「自分の入院のせいで学校や食事に不便をかけていないだろうか」と、考え出せばキリがありません。
そういった時にも、子ども達が安心して暮らせるように、医療費の自己負担分を軽減し、金銭面でも余裕がうまれる医療保険はとても頼りになります。
自営業をしている人
自営業は毎日が戦いです。休めば休んだ分だけ収入は減りますし、働いた分だけ収入アップにつながります。
それが、突然の入院となると収入源はピタリと遮られてしまうことに。独り身であっても、家族がいても深刻な事態に陥ってしまいますよね。
自営業者が加入する国民健康保険には傷病手当金の制度がないので、収入が途絶えた際に、医療費の自己負担分をカバーし、金銭的な余裕が持てるよう医療保険を検討すると良いでしょう。
先進医療に備えておきたい人
先進医療は健康保険適用外のため、治療費は全額自己負担となります。
先進医療にかかる費用は、幅が広いことも特徴の一つで、小さな手術では数十万円のものから、高額なものでは数百万円かかる先進医療もあります。
実際に先進医療を受ける人は多くはありませんが、万が一に備えておきたいという方は、先進医療特約をつけておけば安心です。
ここまで医療保険の必要性について見てきましたが、「保険なんていらない！」と頭から否定するのではなく、まずは自分の収入状況と家庭状況を改めて考えてみましょう。
大きな保険をかけなくても、自分の緊急時に必要な分の保険に入っておけば安心です。ご家族も含めてこの機会に再度確認してみると良いでしょう。
先進医療とはどんな制度？自己負担と保険の関係
医療保険の必要性を考えるきっかけになりましたか？しかし医療保険は一度加入したからといって、それで終わりではありません。医療技術の進化等によって顧客ニーズが変われば、医療保険の内容も変わることがあります。また、私たちのライフスタイルも変化していきます。医療保険の見直しについては下記よりご確認ください。
医療保険の見直しタイミングは30～40代！？見直しの必要性と保険の選び方
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おさらい
- 日本には、国民を公的医療保険で保障する「国民皆保険制度」が設けられています。
- 国民皆保険の他に医療保険に加入する理由として、いざ収入が途絶えたときの医療費の自己負担分の支払いに備えたり、金銭面で余裕を確保したりする点があげられます。
- 子どもがいる人、自営業の人、先進医療に備えたい人にとって医療保険は有効なので、家庭や収入の状況にあわせて検討してみると良いでしょう。
