もくじ
子どもが生まれたら考えたいお金の話
子どもが生まれたことをきっかけに、新たに生命保険に加入したり、死亡保障を手厚くしたり、お金のことを考え直す人も多いですよね。
「万が一の時には困るから準備しないと……」と考えたり、「教育資金が必要になるから準備しよう」と考えていたりしても、実際にどうしたらいいのかわからない人もいるのではないでしょうか。
子どもが生まれたら、考えたいお金は大きく2つあります。それは、“自分たちの死亡保障”と“子どもの教育資金”です。それぞれのポイントを確認しておきましょう。
父親の保障
子どもが生まれたら、子どもが独立するまでの夫婦と子どもの生活費と教育資金を準備する必要があります。
そのため、子どもが生まれる前と比べると必要になるお金の額は大きくなるので、死亡保障の金額も大きくなります。
共働きの家庭が増えているとはいえ、一家の大黒柱は父親である家庭が多いため、とくに父親の死亡保障はしっかりと準備しておきたいものです。
万が一の時の遺された家族の暮らしを具体的にイメージして、生活費や教育資金などの必要金額に対して不足する金額を備えておきましょう。充分な保障金額が必要になる期間は、末子が大学を卒業するまでが目安になります。
必要保障額をシミュレーション！我が家の場合、いくら必要？
子どもが生まれてからも、育児休業や産前産後休業などを取得し、働き続ける女性も増えています。
共働き家庭の母親の保障を考えるときのポイントは、母親の収入が一家の収入のベースになっているかどうかです。
父親と母親の両方の収入があることを前提として生活が成り立っているのであれば、母親にも死亡保障が必要になります。
母親の収入がなくなっても経済的には困らない家庭や、専業主婦の家庭は、大きな死亡保障を準備する必要性は少ないと言えるでしょう。
ただし、子どもが小さいうちに母親が亡くなってしまった場合には、家政婦さんやベビーシッターに頼る必要がある家庭もあるかもしれません。
そのような事態も踏まえて、必要な範囲で死亡保障を準備しておくと安心です。
子どもが生まれれば、必ず準備を始めたいのが教育資金です。
教育資金を貯めるには“1日でも早く、コツコツと準備する”のが王道です。
教育資金づくりには、銀行預金で準備する方法や、学資保険などの保険商品で準備する方法などがあります。また、2016年からはじまったジュニアNISAを利用して準備する方法もあります。
教育費準備には保険？ジュニアNISA?何がいい？
銀行預金として貯蓄する方法は、いつでも自分のタイミングで入出金をしながら貯められるのが特徴です。
学資保険は、子どもの教育資金を準備できるだけではなく、契約者である親に万が一のことがあった場合には、残りの保険料が免除され、親に万が一があったときでも教育費が準備できるという特徴があります。
ただし、加入時の子どもの年齢に上限がある商品が大半ですので、子どもが大きくなってしまい、加入のタイミングを逃してしまったということにならないように、子どもが生まれる前から検討しておきましょう。
投資信託などの金融商品は、価格が変動し将来の金額が決まっていないため、余裕資金がある場合にプラスアルファとして検討すると良いでしょう。
出産をきっかけに、自分たちの保障や子どもの教育費などについて考えて、将来に備えましょう。
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おさらい
- 子どもが生まれたら“自分たちの死亡保障”と“子どもの教育資金”について考えましょう。
- 共働き夫婦も増えているので、父親・母親の死亡保障がそれぞれどのくらい必要か、よく考えておきましょう。
- 教育資金の準備方法には、貯蓄や学資保険、ジュニアNISAなど様々な方法があります。
